2030年までに全児童に健康的な学校給食を — Lancetのグローバルモデリング

Q: Lancetのモデリング研究は何を明らかにしましたか？

Lancet Planetary Health（2025年）に掲載されたモデリング研究では、全世界の学齢期の子どもに健康推奨の学校給食を提供した場合、栄養不足が約4分の1削減され、子ども時代に形成された食習慣が成人期にも持続することで年間約100万件の非感染性疾患（NCD）が予防できると推計されました。これは学校の食行動の成人期への波及を定量的にモデル化した初めての研究です。

Q: 学校給食は環境にも影響するのですか？

はい。同研究では、健康推奨ガイドラインに沿った学校給食に移行することで、学校食のカーボンフットプリントやその他の環境影響が約半分に削減できるとモデル化されています。肉類を減らし植物性食品を増やすことで、子どもの健康と地球環境の両方に貢献できるという結果です。

Q: 日本の給食制度はこの研究の基準を満たしていますか？

日本の学校給食は栄養士が栄養基準を管理し、全員喫食が原則であるため、世界的にも高い水準にあります。ただし、Lancetの研究が推奨する「植物性食品中心・環境配慮型」の基準と比較すると、動物性たんぱくの比率や地産地消の推進、食品ロス削減など、さらに改善できるポイントがあります。日本の制度は強力な基盤であり、そこに環境配慮の視点を加えることで世界最先端のモデルになり得ます。

Smart Treats 編集部 2026年4月8日コラム

保育園・学校関係者向け

「給食って、たかが昼ごはんでしょ？」。そう思ったことがある方もいるかもしれません。

でも、子ども時代の給食が、大人になってからの食べ方まで変えるとしたら？　さらに、それが年間100万件もの病気を防ぎ、地球の環境負荷も半減させるとしたら？

2025年、世界で最も権威ある医学誌の一つ、Lancet Planetary Healthに発表されたモデリング研究が、給食の持つ途方もない可能性を数字で示しました。「給食が子どもの一生を左右する」は、もはや比喩ではなく、科学的事実です。

もくじ

Lancetモデリングが示した4つの衝撃
栄養不足の約1/4が給食で解決できる
食習慣は成人後も持続する — 初の定量モデル
健康的な給食は地球にもやさしい
日本の給食制度 — 世界が注目する強みと改善点
保育園・幼稚園の食育への示唆
よくある質問

1. Lancetモデリングが示した4つの衝撃

Lancet Planetary Health（2025年）に掲載されたこの研究は、世界規模で「すべての学齢期の子どもに健康推奨の学校給食を提供したらどうなるか」をモデルで推計した初めての試みです。

研究の主な発見

栄養不足が約1/4削減：普遍的な学校給食の提供により、子どもの微量栄養素不足が大幅に改善
年間約100万件のNCD予防：子ども時代に形成された食習慣が成人期に持続することで、心疾患・糖尿病・一部のがんなどの非感染性疾患（NCD）を予防
環境影響が約半分に：健康推奨ガイドラインに沿った給食に移行することで、学校食のカーボンフットプリント等が半減
初のモデリング：学校の食行動が成人期に波及する効果を定量的にモデル化した世界初の研究

出典: Lancet Planetary Health (2025). Global modelling of universal healthy school meals.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/40967233/

「モデリング研究」とは？ モデリング研究とは、既存のデータ（人口統計、栄養摂取調査、疾病データなど）をもとに、「もしこうしたら結果はどうなるか」を数理モデルで推計する研究手法です。実験ではなく推計であるため、実際の数値には幅がありますが、政策立案の根拠として広く活用されています。Lancetに掲載されるモデリング研究は、データの質と手法の厳密さにおいて最高水準の査読を受けています。

2. 栄養不足の約1/4が給食で解決できる

世界では今も、多くの子どもが鉄分、亜鉛、ビタミンA、葉酸などの微量栄養素が不足した状態にあります。この研究は、健康推奨ガイドラインに沿った給食を全ての学校で提供するだけで、その不足の約4分の1を埋められることを示しました。

なぜ給食が効果的なのか

確実性：給食は学校に通うすべての子どもに届く。所得格差に関係なく、栄養を提供できる数少ない手段です
反復性：学校は年間約200日。毎日の反復が食習慣の定着に最も効果的です
設計可能性：栄養士が関与することで、不足しがちな栄養素を意図的に補えます
社会的公平性：家庭の経済状況に左右されない食の安全網として機能します

「給食があれば家庭の食事はどうでもいい」ではない この研究はあくまで「給食を改善すれば栄養不足が大幅に減る」ことを示しています。家庭での食事、間食、朝食の重要性が下がるわけではありません。給食と家庭の食が両輪で機能することで、子どもの栄養環境は最適化されます。

日本の子どもにも微量栄養素の課題がある

日本では飢餓的な栄養不足は少ないものの、「見えない栄養不足」（隠れ栄養不足）は存在します。令和元年国民健康・栄養調査によれば、子どものカルシウムや鉄分の摂取量は推奨量を下回る傾向があります。学校給食がこれらを補完する役割は、日本でも非常に大きいのです。

3. 食習慣は成人後も持続する — 初の定量モデル

この研究の最も革新的な点は、「学校で身につけた食習慣が大人になっても持続する」という仮説を、世界で初めて定量的にモデル化したことです。

食習慣の成人期波及モデル

学校で健康的な食事に繰り返し触れた子どもは、成人後もそのパターンを部分的に維持する傾向があります。このモデルでは、学校給食が成人期の食行動に及ぼす影響を推計し、その結果として年間約100万件の非感染性疾患（NCD）が予防できると算出しました。NCDには心血管疾患、2型糖尿病、一部のがんなどが含まれます。

出典: Lancet Planetary Health (2025). Global modelling of universal healthy school meals.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/40967233/

つまり、今日の給食の質が、20年後、30年後の社会の医療費を左右するという視点です。

「食の記憶」が人をつくる

この研究が数字で裏付けた概念は、保育・教育現場の方々が直感的に理解していたことでもあります。子どもの頃に「食べて美味しかった」「楽しかった」経験は、大人になっても食の選択に影響します。

給食で初めて食べた食材を、大人になっても好んで食べるケース
「みんなで食べた」経験が、孤食を避ける傾向につながるケース
栄養バランスの取れた食事の「型」が、無意識の基準として残るケース

保育園・幼稚園の食がさらに重要な理由 この研究の対象は学齢期（小学校以上）ですが、食習慣の形成はさらに早い段階から始まります。保育園・幼稚園での給食やおやつは、「食の記憶」の原点です。学校給食でさえこれだけの長期効果があるなら、就学前の食体験の影響力はさらに大きいと考えられます。

4. 健康的な給食は地球にもやさしい

この研究のもう一つの重要な発見は、健康と環境の「一石二鳥」効果です。健康推奨ガイドラインに沿った給食への移行は、子どもの健康を改善すると同時に、環境負荷を大幅に減らせることがモデルで示されました。

項目	現状の学校食	健康推奨型に移行後
環境影響全体	基準値（100%）	約50%に削減
主な削減要因	肉類・加工食品中心	植物性食品・地元産食材の増加
子どもの栄養状態	微量栄養素不足あり	不足が約1/4改善

「健康にいいものは環境にもいい」は、多くの場合で成り立つ原則です。野菜、豆類、全粒穀物を増やし、加工肉や超加工食品を減らす方向は、健康にも環境にも同じ方向を向いています。

日本の「和食給食」のポテンシャル 日本の伝統的な学校給食は、ご飯・味噌汁・魚・野菜の小鉢という構成が基本です。これはすでに「植物性食品中心で環境負荷が低い」方向に近い形です。和食の基本構成を大切にしながら、さらに地産地消や食品ロス削減を進めることで、Lancetが描く「理想の学校食」に最も近い国の一つになれる可能性があります。

5. 日本の給食制度 — 世界が注目する強みと改善点

日本の学校給食制度は、世界的に見ても類まれな仕組みです。Lancetの研究が描く「全児童への健康的な学校給食」は、日本ではすでに大部分が実現しています。

世界が注目する日本の強み

給食実施率95%以上：小・中学校でほぼ全校が給食を実施。「普遍的学校給食」が自然に成立しています
全員喫食の文化：同じメニューを全員で食べる形式は、食の格差を生まない社会的公平性の仕組みです
栄養教諭制度：学校に専門の栄養士が配置され、栄養設計と食育指導を一体的に行っています
食育基本法：食育が法的に位置づけられており、政策としての持続性があります
配膳の教育的価値：子ども自身が配膳・片付けを行う仕組みは、食への主体性を育てます

さらに改善できるポイント

環境配慮型メニューの拡充：植物性たんぱく質（豆類・大豆製品）の比率を高め、環境負荷をさらに低減
地産地消のさらなる推進：地元農家との連携を強化し、輸送による環境負荷を削減
食品ロスの見える化：残食量のデータ化と改善サイクルの構築
高校への給食拡大：現在給食実施率が低い高校にも、何らかの形で健康的な食の選択肢を提供
おやつ（間食）の品質基準：保育園や学童保育での間食にも、給食と同レベルの栄養基準を適用

日本は「あと一歩」の位置にいる Lancetのモデルが示す理想像と日本の現状のギャップは、世界的に見れば非常に小さいものです。基盤はすでに整っています。環境配慮の視点と、学校外（保育園・学童）の食環境整備を加えることで、日本は世界の学校給食モデルをリードできる立場にあります。

6. 保育園・幼稚園の食育への示唆

この研究は学齢期（小学校以上）を対象としていますが、保育園・幼稚園の関係者にとっても重要な示唆があります。

「食の基盤」は就学前に形成される

食習慣の成人期波及が科学的に示されたということは、その原点である就学前の食体験がいかに重要かを間接的に証明しています。保育園・幼稚園の給食やおやつは、子どもが「何を美味しいと感じるか」の基準を形作る、最も初期の体験です。

保育園・幼稚園で今日から意識できること

おやつを「補食」として位置づけ、栄養バランスを意識した内容にする
季節の野菜や果物を取り入れ、「旬」を体験させる
食材に触れる体験（皮むき、種取りなど）を定期的に設ける
「みんなで食べる楽しさ」を大切にする声かけを意識する
園のおやつ・給食の選定基準を保護者に共有する
添加糖の多い市販おやつから、手作りや素材重視のおやつへの移行を段階的に進める

保護者への伝え方

「給食は一生の投資です」 Lancetの研究をもとに、保護者にこう伝えることができます：「お子さんが今食べている給食やおやつは、大人になってからの食べ方にもつながっています。学校で健康的な食事に繰り返し触れることが、将来の病気を防ぐ効果があると、世界トップクラスの医学誌で発表されました。園でも、ご家庭でも、毎日の食事を大切にしていきましょう。」

管理者向け：エビデンスを活用した園運営

保育園・幼稚園の経営において、食の質への投資は「コスト」ではなく「価値」です。Lancetレベルのエビデンスを参照できることで、以下の場面で説得力が増します。

行政への補助金申請時の根拠資料として
保護者への説明会での食育方針の裏付けとして
園のブランディング・差別化要素として
職員研修での食育の重要性の説明として

7. よくある質問

Q. Lancetのモデリング研究は何を明らかにしましたか？

Lancet Planetary Health（2025年）に掲載されたこの研究では、全世界の学齢期の子どもに健康推奨の学校給食を提供した場合の効果をモデルで推計しました。

主な発見は、栄養不足が約4分の1削減されること、子ども時代に形成された食習慣が成人期にも持続し年間約100万件の非感染性疾患（NCD）が予防できること、そして健康推奨型の給食に移行することで環境影響が約半分に削減できることです。

特に、学校の食行動が成人期に波及する効果を定量的にモデル化した点は、世界初の試みとして注目されています。

Q. 学校給食は環境にも影響するのですか？

はい。同研究では、現在の学校食を健康推奨ガイドラインに沿った内容に変えることで、カーボンフットプリントなどの環境影響が約半分に削減できるとモデル化されています。

具体的には、肉類や加工食品の比率を下げ、野菜・豆類・全粒穀物を増やすことが鍵です。日本の和食ベースの給食は、すでにこの方向に近い構成を持っています。

Q. 日本の給食制度はこの研究の基準を満たしていますか？

日本の学校給食は世界的にも非常に高い水準にあり、「全員喫食」「栄養士配置」「食育基本法」といった基盤が整っています。

ただし、Lancetが推奨する「環境配慮型の食事設計」という観点では、植物性たんぱくの比率向上や地産地消のさらなる推進、高校や学童保育への拡大など、改善の余地があります。強固な基盤に環境視点を加えることで、世界のモデルになれるポテンシャルがあります。

本記事は学校給食政策に関する一般的な情報提供を目的としており、特定の政策の導入を義務づけるものではありません。各国・各施設の状況に応じて、専門家と相談のうえご判断ください。

本記事の作成にあたり、AIを活用した情報整理を行っています。科学的根拠はLancet Planetary Health掲載の査読済み論文に基づいており、最終的な内容は編集部が確認・編集しています。